■ 6月末配当シリーズ第5弾——ブリヂストン

「6月末に権利確定日を迎えるシリーズ」第5弾です。

ブリヂストン(証券コード:5108)は、中間配当の権利確定日が毎年6月末日、期末配当の権利確定日が12月末日となっており、年2回配当を受け取れる銘柄です。

2026年の6月末の権利付き最終日は6月26日(金)。この日までに保有していれば、中間配当(60円)の権利を取得できます。

今回は保有銘柄ではなく、購入を検討している銘柄として取り上げます。「なぜ気になっているか」という目線で正直に書いていきます。

■ 「タイヤの会社」という認識から始まった

「ブリヂストン」といえば、タイヤメーカーとして世界中に知られているブランドです。自動車に乗る方なら必ず一度は目にしたことがあるはずです。

高配当株を調べていると、ブリヂストンの名前が頻繁に出てきます。世界トップクラスのタイヤメーカーとしての安定した収益基盤と、株主還元への積極的な姿勢——この2点が購入を検討するきっかけになりました。

■ ブリヂストンってどんな会社?

ブリヂストン(証券コード:5108)は、1931年創業の世界トップクラスのタイヤメーカーです。世界各国で事業を展開しており、タイヤ市場では世界トップクラスのシェアを持っています。

・タイヤ事業:乗用車・トラック・建設機械・航空機用タイヤなど幅広い製品ラインナップ
・ソリューション事業:タイヤデータ活用サービスやフリートマネジメントなど

「タイヤを売る会社」というイメージとは異なり、タイヤにセンサーを組み込んでデータを活用するソリューション事業や、EVへの対応など、次世代モビリティに向けた事業変革を進めています。

■ 高配当株として見たときのポイント

2026年12月期の年間配当予想は1株あたり125円(中間60円・期末65円)です。

ここで重要なのが、2026年1月1日付で1株を2株に分割する株式分割を実施している点です。分割後ベースでの配当額が125円であり、分割を考慮した実質ベースでは前期比8.7%の増配となっています。

配当利回りはおおむね3〜4%台で推移することが多い銘柄です。

また、ブリヂストンは自己株取得を含めた総還元性向を重視する姿勢を掲げており、配当だけでなく自社株買いも積極的に実施しています。

⚠️ 配当利回りは株価の変動により毎日変わります。投資判断の際は必ず最新情報をご確認ください。

なお、noteマネーではブリヂストン(5108)の株価チャートをリアルタイムで確認できます。ぜひ活用してみてください。

https://money.note.com/embed/charts/5108?type=company&period=fix&end_date=2026-06-10&term=six_month&embed_key=Dmi6KGO31PSdigVh

■ 最近の注目ニュース——好業績と株式分割

2026年12月期は当期利益3,400億円を見込んでいます。2026年5月発表の第1四半期決算では最終利益921億円と、通期計画に対して概ね順調な進捗となっています。

2026年1月の株式分割で1株あたりの購入価格が下がり、株式分割により以前より購入しやすくなったことも、個人投資家から注目を集めている理由のひとつです。

⚠️ 最新の業績・配当情報は公式IRページでご確認ください。

■ 購入を迷っている理由——正直に書くと

購入を検討しながらも、まだ踏み切れていない理由が2つあります。

**①米国の追加関税リスク**
米国での販売比率が高いブリヂストンにとって、米国の追加関税は業績への影響が懸念されます。関税の動向次第では業績予想の下方修正リスクもあり、株価の上値が抑えられる可能性があります。

**②EV化の影響**
タイヤ業界はEV(電気自動車)の普及により、事業環境が変わりつつあります。EVは車重が重くタイヤの摩耗が早い面もあり、高性能タイヤへの需要増という追い風もある一方、長期的な影響は引き続き注目が必要です。

「世界トップクラスのタイヤメーカーが簡単に崩れるわけではない」という安心感も同時にあります。

■ こんな人に向いているかも

・6月末の中間配当権利を取得したい人
・世界的ブランドの安定した事業基盤に安心感を覚える人
・株式分割で買いやすくなったタイミングに注目している人
・タイヤ×デジタルソリューションという次世代展開に期待する人

■ まとめ

ブリヂストンは、世界トップクラスのタイヤメーカーとして、安定した収益基盤と積極的な株主還元を続けています。2026年1月の株式分割で購入しやすくなり、個人投資家からの注目が高まっています。

米国の追加関税リスクやEV化という課題はありますが、「世界中の車が走り続ける限り、タイヤはなくならない」という事業の本質的な強さが、長期投資の視点での魅力だと感じています。

この記事はあくまで個人が購入を検討している段階の情報提供です。投資にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任のもと、最新情報に基づいて行ってください。

数値・情報は執筆時点(2026年6月)のものです。最新情報は各社IR・証券会社サイトでご確認ください。